小野内さんは、DPSブランドを「プロフェッショナルオペレーションサービス」として確立したいとの思いから、DPSの戦略の要をマネージドサービスにおき、OKRには売上高3200万ドル、50％の成長を掲げています。
20年間大手企業でコンサルティングの仕事に携わってきた小野内隆弘さんは、2020年頭から新たな挑戦をすべく、FJPのダイバーシティな環境を選びました。ビジネスプロデューサーとして、コンサルティングやマネージドサービスなどの新しい分野の仕事を開拓し、エンドツーエンドのDXでFPTをワールドクラスの会社にすることに貢献するという使命を掲げています。
2021年、小野内さんはDPSを率いる職務を任されました。一人のビジネスプロデューサーからサービスの部署を担当することになり、小野内さんは、FPTがエンドツーエンドのDXビジネスで価値を提供し、差別化を図るには、DPSのビジネスドメインを確立することが不可欠だと考えます。中でも、DPSが今握っている差別化を創り出す要素が今後シェアを広げていくための力の源となります。
売上高3200万ドルと成長率50％のOKRとともに、小野内さんは、「”One DPS|Success Together”をスローガンに一貫した価値を創造したい」と言います。彼によれば、DPSはワンチームの連携であり、他のチームとの連携であり、そこからお客様にビッグディールを提案していくことができるのです。ますます多くのそうした価値やエクスペリエンスを創り出したいという思いから、「One DPS」という言葉を常に念頭に置いています。
この目標の実現に向け、小野内さんは、DPSブランドを「プロフェッショナルオペレーションサービス」として確立するためマネージドサービスを戦略の中心に据えました。そして、それを達成する鍵となるのは「キャリアモデル」です。FPTのビジネスはSIを中心に展開しており、技術と管理の仕事を発展させていくことに重きを置いていますが、この1、2年のうちにFCJのコンサルティングモデルが確立し、同時にDPSはエンドツーエンドの観点に基づいたビジネスモデルが必要となると彼はみています。
「巨額の売上高を設定することで責任感とプライドを養っています。なにより、実際のビジネスに直接参加していくことがお客様の事業における知識を高め、長期にわたる一連の取り組みの中でお客様との関係を築いていくのに、最も易しい方法です。」と彼は語ります。
小野内さんは、ともにトランスフォーメーションをすることにより、SIやコンサルティングの仕事とは一味違った仕事における達成感を得られると感じています。キャリアの中でデリバリーやオペレーションの経験が豊富な人は、管理者としてのキャリアパスにおいて昇進の機会をひらける可能性が高いです。そうした意味で、人が成長していく上で、キャリア上のマーケット価値を高める上でも、キャリアモデル上の一角を確立していきたいです。
2021年、DPSはお客様やマーケットに寄り添って運営する予定です。もちろん、時代を先取りした製品を作ることは重要ですが、VUCA（新しくて予測不能なビジネスの状態）の時代に必要なのはDigital Kaizenです。DPSは、変化する市場のニーズに応じて適切な価値を提案し、それを迅速に実現する必要があります。したがって、これまでと同じようにお客様の要求に応えることに加えて、アイデア、ソリューションを提供し、機会をつかみ、そしてブレークスルーを作るために、サービスを調整し、最前線で直接感じたりお客様の声に耳を傾けたりするアクティブなチームを作る必要があります。
現在の市場の状況では、DPSの最大の課題は品質とお客様の信頼であると小野内さんは考えています。DPSは現在、個人のスキルに大きく依存する従来のボディーショッピングからマネージドサービスモデルへ移行している過渡期です。したがって、セールスとデリバリーの局面でお客様への信頼を構築していくための価値創り、品質創りが必要です。どれだけできたか、何をすべきか、それらのことを理解できた以上、業績にも直結しているので、次のチャンレンジは、キーリーダーまたはCoEの配置、仕事のやり方の浸透、またはチームの中で誰が何をすべきか、どのようにして迅速に価値を創造することができるか考えることが必要です。成長のために社内で改善しなければならないのは、各メンバー、各チームが協力して組織としての強みを引き出すことです。たとえば、隣のチームが何をしているのかわからない人が多くて、そこは改善すべき点です。
「マネージドサービスは50％がDPSにとっての挑戦だと思います。私は”People Centralization（人材リソース集中化）”をしていきたいです。FPTソフトウェアには、多岐にわたる分野でスキルの高い人材や素晴らしいエキスパートがいます。しかし、彼らが各所に分散している状況は、戦略的な意味はありません。何らかの方法で今ある程度の成果が出ているのだとしても、FPTソフトウェアと他社を比較して全体で見ると明らかに競争力が弱いです。私は”People Centralization”を一つの戦略として競争力をつけることを役員らに提案していきます。」小野内さんは語ります。
